土屋ゼミ2014年度　＜第10回＞アップルウォッチに見られる「ウェアラブル端末」の危険性

2014年９月10日、アップル社の最高経営責任者、ティムクック氏が発表した「Apple Watch」(アップルウォッチ)は瞬く間にビックニュースとして世界中に知れ渡った。「iPhone史上、最大の進歩」とティム氏自ら豪語するこの製品は、これまでのiPhoneの機能を「時計」に備え付け、より身軽に扱うことのできる「ウェアラブル端末」(ウェアラブル)の代表例だ。日本でも今年４月から販売が開始され、調査会社のABI ResearchはApple Watchの2015年出荷台数を1,377万台と予想されている。スマートウォッチ市場全体では、2,810万台との予想なので、全体の半分はApple Watchになるということになる。今やアップルウォッチがウェアラブルではなく、ウェアラブルはアップルウォッチのことだと錯覚してしまうほどの人気であると言えよう。しかし、メディアでは利便性のみがフォーカスされており、その危険性についての指摘は全く見当たらない。果たしてアップルウォッチは、そしてウェアラブルは完ぺきな「優等生」商品なのか、探ってみた。

そもそもウェアラブルとは、“Wearable”の意味の通り身に着けることの出来るコンピューターのことを示す。1990年代より米マサチューセッツ工科大学内のメディアラボをはじめとする研究室が開発をしたのが、ブームの口火を切るきっかけとなった。2012年に発売された片眼式のメガネ型ウェアラブル端末であるGoogle社の「Google Glass」。歩行や移動距離を測るリストバンド型のウェアラブル端末であるドコモ・ヘルスケア社の「ムーヴバンド」。Wi-Fi経由でスマートフォンからの操作が可能なSony社の「AS15AS30V」などなど…。時計、メガネ、カメラなど多様な使い方を目指した商品が近年、次々と打ち出されている。

ウェアラブルの将来の普及率の見通しも良好だ。総務省が発表した平成26年度版の「情報通信白書」によると、国内における2013年度の販売台数は約40万台程度だったが、2020年には600万台にまで上ると予測されている。日本の人口で割ると、単純に考えて20人に1人が持っている計算になるのだ。また発祥の地でもあるアメリカでは、2020年には1500万台にも上ると予想されており、今後世界における“ウェアラブルブーム”が起こることは間違いなさそうだ。

その流れで今年４月24日に発売されたのがアップルウォッチである。現在は３種類が店頭に並んでいる。ステンレススチール製でシックなデザインの「Apple Watch」、アルミニウムケース製でスポーティな「Apple Watch Sport」、ゴールド加工で高級感のある「Apple Watch Edition」の３つだ。機能はすべて同じで、メッセージの送受信、電話、メール、マップ、Siri、マップなどが使える。また家にiPhoneを置き忘れていても、デジタル機器用の近距離無線通信規格の1つであるBluetoothによるワイヤレスヘッドフォンを使えば、アップルウォッチを経由して音楽を聴くことだって出来る。iPhoneとの連動が必須ではあるが、より身軽にコンテンツを使える便利な商品なのだ。